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2025年11月4日、SNSでは「#いい推しの日」がトレンド入りし、多くのユーザーが“推し活”投稿を楽しみました。
「11（いい）」「04（推し）」の語呂合わせから生まれたこの記念日。アニメキャラクター、アイドル、俳優、VTuber、スポーツ選手まで、それぞれの“推し”への愛を発信する投稿がX（旧Twitter）上にあふれました。
そんな中、大きな注目を集めたのが、飲食チェーン大手の「すき家」と「ドミノ・ピザ」の公式SNSによる“推し活支援”です。
両社は、ユーザーが自分の推しと一緒に楽しめる画像素材を無料公開。単なる商品PRではなく、「ユーザーが参加したくなる投稿」を設計したことで、多くの反響を呼びました。
すき家公式、“推しと牛丼”を楽しめる画像素材を公開
「推しとすき家に行ける画像」貼っておきますね( ◜ω◝ )つ🖼️
ぜひ活用してください🫶
#すき家 #いい推しの日 pic.twitter.com/UBdIRzpgSL— すき家【公式】 (@sukiya_jp) November 4, 2025
牛丼チェーン「すき家」の公式Xアカウントは、「#いい推しの日」に合わせて、推しと一緒に牛丼を楽しめる合成用画像を投稿しました。
公開された素材は、人物やキャラクター画像を自然に配置できる構図になっており、ユーザーは自分の“推し”を牛丼店に連れて行ったような投稿を楽しめます。
SNSでは、アニメキャラクターやアイドルだけでなく、歴史人物や文化人、政治家などを組み合わせたユニークな投稿も登場。「推しと牛丼」という意外性のある組み合わせが話題となりました。
また、ユーザー同士で「この構図が天才」「推しが牛丼食べてるだけで幸せ」といったリアクションが飛び交い、投稿そのものがコミュニケーションの場として機能していた点も印象的です。
ドミノ・ピザ公式、“推しに食べさせたいピザ”素材を配布
素材を配布しますので、よかったら推しに食べさせてみてください。#いい推しの日 pic.twitter.com/ZZDuK77CHI
— ドミノ・ピザ (@dominos_JP) November 4, 2025
一方の「ドミノ・ピザ」公式アカウントも、“推し活”をテーマにした画像素材を公開しました。
投稿された画像は、ピザを差し出す構図や、推しキャラクターを横に配置しやすいレイアウトになっており、ユーザーが「推しと一緒にピザを食べている風」の画像を簡単に作れる仕様です。
さらにSNSでは、
- 「このピザは絶対○○くんが好きそう」
- 「推しカラーだからこのトッピング選んだ」
- 「深夜に推しとピザ食べてる設定最高」
など、ファンならではの楽しみ方も広がりました。
単に商品画像を投稿するのではなく、「ユーザーが創作に使える余白」を用意したことで、多くの二次的な投稿が生まれています。
なぜ“推し活”と企業SNSは相性がいいのか？
近年、企業公式SNSでは「ユーザー参加型コンテンツ」が重視される傾向があります。
今回のような“推し活素材”には、企業側にとっても複数のメリットがあります。
ユーザー生成コンテンツ（UGC）が自然に増える
企業が素材を提供することで、ユーザーは自発的に画像を加工・投稿し始めます。
企業側が広告費をかけなくても、ユーザー自身がブランド名を拡散してくれる状態が生まれるため、SNSとの相性は非常に高いと言えます。
特に“推し活”は熱量が強く、「自分の推しを見てほしい」という感情が投稿行動につながりやすい特徴があります。
商品ではなく“体験”を売る時代へ
今回の事例で特徴的なのは、「牛丼」や「ピザ」そのものではなく、“推しと一緒に楽しむ体験”を提供している点です。
SNS時代のユーザーは、単なる情報発信よりも、
- 参加できる
- 共有できる
- 自分ごと化できる
コンテンツに強く反応する傾向があります。
企業が“遊べる余白”を提供することで、ブランドへの親近感や愛着が高まりやすくなります。
SNSトレンドとの接続がうまい
「#いい推しの日」のようなトレンドに公式アカウントが自然に参加することで、通常よりも高いエンゲージメントが期待できます。
実際、今回の投稿では、
- リポスト
- 引用投稿
- ファン同士の会話
- 二次創作
など、多方向への広がりが発生しました。
単なるキャンペーンではなく、“SNS文化への理解”が感じられる点も、多くのユーザーに受け入れられた理由と言えるでしょう。
企業SNSは「発信」から「共創」の時代へ
「#いい推しの日」で見られた、すき家とドミノ・ピザの取り組みは、現代SNSマーケティングの象徴的な事例とも言えます。
企業が一方的に情報を届けるだけではなく、ユーザー自身が参加し、遊び、広げていく。
そんな“共創型コンテンツ”が、今後さらに重要になっていく可能性があります。
特に推し活文化は、熱量・拡散力・コミュニティ性のすべてを兼ね備えており、企業との相性も非常に良好です。
これからは、「商品を売る投稿」よりも、「ユーザーが参加したくなる投稿」が、企業SNSの鍵になっていくのかもしれません。
